日本企業の意思決定方法が変わってしまうかもしれないこと

先日、ある方と話をしていてふと思った。日本企業の意思決定方法が大きく変わっていくのではないか、と言う予感である。

事の発端は、JTの話。本当かどうかは知らないが、JTと言う会社は派遣社員に嫌がられるらしい。JTの人間関係や給与の問題ではなく、労働環境、それも「タバコ臭い」と言うその1点が問題になるようだ。タバコ会社だからしょうがないと言えばしょうがないが。
一方、他の企業はどうかと言えば、かなり分煙化が進み、場合によっては全面禁煙と言う事態も考えられる。そして、少なくとも「管理職たるもの、タバコを吸っていては示しがつかない」と言うようなこともありうるのだ。

翻って、日本の意思決定でよく言われるのが「たばこ部屋での意思決定」である。良し悪しは別にして、難しい交渉事をタバコを吸っている間に決めてしまう、と言う極めてインフォーマルな意思決定方法である。だから、タバコを吸わなくなると、社内の情報がわからなくなる、とか、稟議を通しにくい、とか、そういった事態もあるという話を聞く。
かく言う私も、上司がタバコを吸っているときに「実は例の件ですが・・・」と言う話をしたことが何度もある。本音を話しやすい環境下にあるのである。

それが喫煙人口が減るに従って、その手が効かなくなってくる。そうすると、インフォーマルな交渉事がやりにくくなる。以前より、「会社の人と飲みに行く」と言うことが若い人を中心に減りつつある、と言うことが言われていた気がするが、それも相まってインフォーマルな交渉の機会がさらに減るだろう。

意外に次に来るのは携帯メールによる雑談だったりするかもしれない。いずれにしても、インフォーマルなコミュニケーション機会が減るのだから、代替手段が出来るに違いない。言いかえれば、ベンチャーを目指す者にとってはこれがビジネスチャンスになるかもしれないな。

そう言えば、「分煙」と言うことが言われる前はタバコミュニケーションはあったのだろうか？あるいは、元に戻るだけ、なのかもしれない。